面接での逆質問で失敗しないために。避けるべき「NG質問」と好印象を与えるポイント

転職活動の面接の終盤において、ほとんどのケースで面接官から「最後に、何か質問はありますか？」と逆質問を求められます。この逆質問は、自身の熱意や企業への深い関心をアピールする絶好のチャンスであると同時に、質問の内容によっては、せっかくそれまでに築いた良い評価を、一気に下げてしまうリスクも孕んでいます。本記事では、面接の場で面接官にマイナスの印象を与えてしまう、避けるべき「NG質問」の具体例と、熱意を正しく伝えるための質問の考え方について、詳しく解説します。

面接で絶対に避けるべきNG質問のパターン

逆質問の場において、面接官に「自社には合わないかもしれない」「意欲が感じられない」といったネガティブな印象を与えてしまう質問には、いくつかの共通するパターンが存在します。

調べればすぐに分かる内容に関する質問

企業のホームページや、求人票を少し読み込めば記載されている内容を、そのまま質問するのは避けるべきです。例えば、「御社の主力事業は何ですか」「従業員数は何名ですか」といった質問は、企業研究を全く行わずに面接に臨んでいることの露呈となります。企業側からは、自社に対する興味が薄く、志望度が低いと判断されてしまうため、事前に調べられる情報は必ず頭に入れた上で、そこから一歩踏み込んだ質問を用意する必要があります。

給与や待遇面ばかりを過度に気にする質問

給与や休日、残業時間といった労働条件は、転職する上で非常に重要な要素ですが、面接の早い段階から待遇面ばかりを深く掘り下げる質問は、危険です。「残業は月に何時間くらいありますか」「有給休暇は自由に取得できますか」といった質問を繰り返すと、仕事の内容や会社への貢献よりも、自身の権利や働きやすさだけを優先しているような、自己中心的な印象を与えかねません。待遇に関する確認は、内定が出た後の条件面談などに留めるのが賢明です。

完全に受け身である姿勢を示す質問

「入社後の研修制度は、どのようになっていますか」「未経験ですが、一から教えてもらえる環境でしょうか」といった質問は、一見すると前向きに見えますが、伝え方によってはマイナス評価となります。手取り足取り教えてもらうことを前提としているような質問は、自ら主体的に学び、成長しようとする姿勢に欠け、企業に依存しているという受け身の印象を持たれてしまうため注意が必要です。

マイナス評価を避けるための質問の変換テクニック

NGとされがちな質問であっても、聞き方や伝え方のニュアンスを少し工夫するだけで、仕事への熱意や前向きな姿勢をアピールする、魅力的な質問へと変換することが可能です。

待遇面の質問は「貢献する姿勢」とセットにする

例えば、どうしても残業時間や働き方について確認しておきたい場合、単に事実を聞くのではなく、自身の働く意欲を前提とした質問に変換します。「前職では、繁忙期には月〇時間程度の残業をこなし、業務を完遂しておりましたが、御社の〇〇部門において、繁忙期にはどの程度の稼働を想定して準備しておくべきでしょうか」といったように、企業に貢献する姿勢を前提として質問することで、面接官に与える印象は大きく改善されます。

受け身の質問は「自己学習」を前提とする

研修や教育制度について知りたい場合も、企業に頼るのではなく、自主的に努力する姿勢をアピールすることが重要です。「入社までに少しでも即戦力に近づけるよう、現在〇〇に関する学習を進めておりますが、入社前に特別に準備しておくべきことや、あらかじめ学んでおくべき知識などはございますでしょうか」と質問すれば、学ぶ意欲の高さと主体性を、面接官に高く評価してもらうことができます。

「特にありません」はNG？逆質問の準備と心構え

逆質問は、応募者が企業とのマッチングを自分自身で測る重要な機会であり、同時に自己PRの場でもあります。そのため、質問の機会を放棄することは、非常にもったいない行為と言えます。

「質問なし」は志望度が低いと見なされる

面接官からの「何か質問はありますか」という問いかけに対して、「特に質問はありません」と回答してしまうと、企業に対する興味や関心がすでに薄れていると捉えられ、入社意欲の低さを疑われてしまいます。面接の場では、どのような状況であっても、必ずいくつか質問を用意しておくことが、転職活動における基本的なマナーです。

状況に合わせた質問を複数用意しておく

入念に用意していた質問が、面接中の会話の中で面接官からすでに説明され、解決してしまうことも多々あります。いざ逆質問の段階になって、聞くことがなくなって焦ることがないよう、事前に5つ以上の異なる切り口の質問を用意しておきましょう。現場の社員向け、人事担当者向け、役員向けなど、面接官の役職や面接の進行状況に合わせて、臨機応変に適切な質問を選択できるよう準備を整えておくことが、面接を成功に導く鍵となります。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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