面接の逆質問で「聞いてはいけないこと」とは？評価を下げるNG質問と対策

転職活動の面接において、終盤に必ずと言っていいほど投げかけられる「最後に何か質問はありますか」という逆質問は、自分をアピールするための絶好のチャンスです。しかし、この逆質問の場で、「何を質問しても良い」と勘違いし、面接で聞いてはいけないことを尋ねてしまう応募者は少なくありません。良かれと思ってした質問が、かえって面接官にネガティブな印象を与え、それまでの好評価を一気に覆してしまうケースも多々あります。この記事では、面接の逆質問において応募者が絶対に聞いてはいけない質問の具体例や、その質問がなぜ評価を下げてしまうのかという理由、そして、どうしても気になる条件面などを確認したい場合の上手な聞き方のコツについて、詳しく解説します。

面接で「聞いてはいけないこと」を尋ねてしまうリスク

逆質問の時間は、応募者の疑問を解消するためだけの時間ではありません。面接官は、応募者がどのような質問をしてくるのかを通じて、入社への本気度や、社会人としての基礎的なスキルを厳しく評価しています。

志望度や仕事への意欲が低いとみなされる

面接官は、自社に強い関心と入社意欲を持っている応募者であれば、事業内容や実務に関わる、質の高い質問が自然と湧いてくるはずだと考えています。そのため、仕事内容とは直接関係のないことや、誰でも知っているような初歩的なことを質問してしまうと、「自社に対する興味が薄いのではないか」「仕事への熱意が足りないのではないか」と、志望度そのものを疑われてしまいます。

事前の準備不足とコミュニケーション能力を疑われる

面接に向けて、企業のホームページや求人情報をしっかりと読み込んでおくことは、転職活動における最低限のマナーです。少し調べれば分かることを平然と質問してしまう態度は、事前のリサーチ不足を露呈するだけでなく、仕事においても自分で調べる努力を怠る人物であると判断されます。また、面接中の会話の流れを無視した唐突な質問は、コミュニケーション能力に欠けるというマイナス評価に直結します。

面接の逆質問で絶対に「聞いてはいけないこと」5選

面接官に悪印象を与え、不採用の引き金となりかねない、代表的なNG逆質問のパターンを解説します。

1. 企業のホームページや求人票を見ればすぐに分かること

「御社の主力製品は何ですか」「企業理念について教えてください」といった質問は、最も避けるべき代表例です。これらの情報は、企業のホームページを見れば誰でも簡単に知ることができるため、面接官からは「うちの会社について何も調べてきていない」とみなされ、準備不足と意欲の低さを決定づけてしまいます。情報を調べた上で、さらに深く掘り下げる質問をすることが重要です。

2. 待遇面や条件面ばかりを過度に気にする質問

残業時間、有給休暇の消化率、ボーナスの支給額など、待遇面に関する情報は働く上で非常に重要ですが、面接の場でこれらばかりを連続して尋ねるのは危険です。「仕事の内容よりも、休みやお金のことばかり気にしている」という印象を与え、働く意欲が低いと判断されてしまいます。条件面の確認は最小限に留めるか、内定後の条件面談の場で行うのが無難です。

3. 面接官がすでに説明した内容の繰り返し

面接の途中で面接官が詳しく説明してくれた内容について、逆質問の時間に再び同じことを聞いてしまうのもNGです。「先ほどの話を聞いていなかったのか」と、傾聴力や理解力の低さを疑われてしまいます。面接中は相手の話にしっかりと耳を傾け、会話の内容を踏まえた上で、そこから派生する新たな疑問を投げかける姿勢が求められます。

4. 自信のなさや受け身の姿勢が目立つ質問

「私でも業務についていけるでしょうか」「研修制度は手取り足取り教えてもらえる環境でしょうか」といった質問は、謙虚さをアピールしているつもりでも、企業側からは「主体性がなく、常に受け身の姿勢である」とネガティブに捉えられます。中途採用では即戦力や自走力が求められるため、「〇〇のスキルを活かして貢献したいと考えておりますが、入社までにさらに学んでおくべきことはありますか」と、前向きな姿勢に変換して伝える必要があります。

5. 企業のネガティブな噂や批判的な質問

「インターネットの掲示板でブラック企業だと書かれていましたが、本当ですか」「御社の〇〇という事業は、今後衰退していくのではないでしょうか」といった、企業に対する批判的な質問や、ネガティブな噂を直接ぶつけることは、ビジネスマナーとして不適切です。面接の場を凍りつかせ、協調性や配慮に欠ける人物であると判断されてしまいます。

どうしても聞きたい「条件面」の上手な聞き方のコツ

待遇や労働環境について、どうしても面接の段階で確認しておきたい事情がある場合は、聞き方に工夫を凝らすことで、悪印象を避けることができます。

質問の背景にある「働く意欲」をセットにして伝える

単に「残業はどのくらいありますか」と聞くのではなく、働く意欲を前提とした聞き方に変換します。「前職では、繁忙期には率先して残業を行い、業務を完遂してまいりました。御社で私が配属される予定の部署において、繁忙期はいつ頃で、その時期の残業は月にどの程度発生するのか、心構えとして教えていただけますでしょうか」というように、責任感や前向きな姿勢をセットにして伝えることで、面接官の受け取り方は大きく変わります。

質問する相手（面接官の役職）に合わせて内容を変える

現場のリーダーが面接官を務める一次面接で、会社の経営方針について深く尋ねたり、逆に、役員や社長が面接官を務める最終面接で、有給休暇の取りやすさについて尋ねたりするのは、相手の立場に合っていません。現場の担当者には具体的な実務に関することを、経営層には事業戦略やビジョンに関することを質問するなど、面接官の役職に応じて、聞いてはいけないことの線引きを適切に見極めることが大切です。

補足：面接官から「聞いてはいけないこと」を質問されたら？

ここまでは応募者が聞いてはいけないことについて解説しましたが、逆に、企業側が応募者に対して聞いてはいけない「禁止質問」が存在することも、知識として知っておく必要があります。

厚生労働省が定める不適切な質問とは

採用選考において、企業が応募者の適性や能力に関係のない事柄を質問することは、厚生労働省のガイドラインによって禁止されています。具体的には、家族の職業や同居の有無、本籍や出生地、尊敬する人物、支持政党、宗教などの思想信条に関わる質問が該当します。これらは就職差別につながるおそれがあるため、本来であれば面接官が聞いてはいけない内容です。

感情的にならずスマートに回避する方法

もし本番で面接官からこのような不適切な質問をされた場合でも、「その質問は法律違反です」と強い口調で反発するのは得策ではありません。相手の知識不足による悪気のない質問であるケースも多いため、一文が長くなる場合でも、意味の区切りに読点を適切に配置し、冷静な態度を保ちながら、「現在は両親と同居しておりますが、急な残業などが発生しても業務には一切支障はございません」と、業務への影響がないことだけを論理的に伝えるなど、大人としてスマートに回避する対応が求められます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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