英語面接や英語力の申告で嘘をつくリスクと正しいアピール方法

グローバル化が進む昨今のビジネス環境において、企業が求める英語力は年々高まっており、転職活動においても英語力が選考の重要な基準となることは、決して珍しくありません。そのような状況下で、自身のスキルを少しでも良く見せようと、履歴書に事実とは異なる英語力を記載したり、面接の場で過大なアピールをしてしまったりするケースが散見されます。しかし、英語力に関して嘘をつくことは、一時的に選考を有利に進められるように思えても、最終的には自身のキャリアに大きな傷をつける可能性を秘めています。本記事では、面接において英語力で嘘をつくことの具体的なリスクと、現在の実力を正確に伝えつつ、面接官に好印象を与えるための正しいアピール方法について、詳細に解説します。

英語力に関する嘘が面接官に見抜かれる理由とタイミング

企業側は、応募者の英語力が業務に直結するかどうかを重視しているため、選考の過程でその実力を客観的に測る仕組みを、しっかりと用意しています。

面接中に行われる英語での突然の質疑応答

事前の案内が日本語での面接であったとしても、履歴書に高い英語力が記載されている場合、面接官が突然、英語で質問を投げかけてくることがあります。これは、応募者が記載したスキルが本物であるかを、抜き打ちで確認するための手法です。日常会話レベルであれば対応できるかもしれませんが、専門的な業務内容や、複雑なビジネス上の課題について英語で意見を求められた際、言葉に詰まってしまったり、的外れな回答をしてしまったりすることで、事前の申告が虚偽であったことが、その場で瞬時に露呈してしまいます。

資格スコアの証明書提出と実務スキルとの不一致

TOEICやTOEFLなどの資格スコアを偽って申告した場合、選考が進んだ段階や、内定が決定した後に、公式な証明書の提出を求められることが一般的です。この段階で証明書を提出できなければ、嘘が発覚することは避けられません。また、スコア自体は事実であったとしても、それが何年も前のものであったり、実務でのコミュニケーション能力がスコアに見合っていなかったりする場合、面接官は、そのスキルが現在の業務で通用しないことを、すぐに見抜きます。

英語力について嘘をつくことがもたらす重大なリスク

選考を通過したいという焦りからついた嘘は、結果として、転職活動そのものを台無しにするだけでなく、その後のキャリアパスにも深刻な影響を及ぼします。

内定取り消しや経歴詐称として扱われる可能性

企業は、応募者からの正確な情報提供を前提として、採用活動を行っています。そのため、英語力に関する虚偽の申告が発覚した場合、企業と応募者との間の信頼関係は完全に崩壊します。面接の段階で嘘が見抜かれれば、不採用となるのは当然ですが、万が一内定が出た後に発覚した場合は、経歴詐称を理由とした内定の取り消しや、入社後であっても、懲戒解雇の対象となる可能性があります。

入社後の業務における深刻なミスマッチと多大なストレス

運良く嘘がバレずに入社できたとしても、本当の苦難はそこから始まります。企業は、あなたが申告した高い英語力を持っていることを前提に、業務を割り振ります。英語での重要な会議への参加や、海外の取引先との複雑な交渉などを任された際、対応できずに業務に支障をきたせば、周囲からの評価は著しく低下します。本来の能力以上のパフォーマンスを常に要求される状況は、精神的に多大なストレスとなり、結果として、早期の離職に追い込まれるケースも少なくありません。

自身の英語力を正確かつ効果的にアピールする正しい方法

嘘をついて自分を大きく見せるのではなく、現在の実力を正確に認識し、それを前向きに伝えることこそが、採用を勝ち取るための最も確実な戦略となります。

現在の実力とできる業務の範囲を正直に伝える

面接では、自分が現在どの程度の英語力を持っているのか、また、どのような業務であれば英語で対応可能なのかを、包み隠さず正直に伝えることが重要です。例えば、「日常会話は問題ありませんが、ビジネスでの交渉にはまだ不安があります」や、「英文メールの読み書きは得意ですが、スピーキングは現在特訓中です」といったように、具体的なレベルを提示することで、面接官はあなたの能力を正確に把握し、適切なポジションへの配置を検討することができます。

今後の学習意欲と具体的な目標を明確に示す

現在の英語力が、企業の求めるレベルに少し届いていない場合でも、それを補うだけの強い学習意欲を示すことで、ポテンシャルを高く評価されることは十分に可能です。「現在はTOEIC600点ですが、半年後には800点を取得するために、毎日オンライン英会話を受講しています」といったように、具体的な目標と、それを達成するために現在行っている努力を、セットにして伝えることが効果的です。自分の課題を客観的に認識し、それを克服しようとする前向きな姿勢は、ビジネスパーソンとしての高い適性を示すことになり、面接官に非常に良い印象を与えます。

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人材会社で15年間、転職・中途採用市場における営業職・企画職・調査職の仕事を経験。
社団法人人材サービス産業協議会「転職賃金相場」研究会の元メンバー
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